【今回の成功者】
Fさん、28代/男性
転職前：中堅～大手の税理士法人（約100名）（年収600万円）
転職後：東証一部上場企業（約8000名）（年収450万円）
資格：公認会計士、税理士
年収を下げずに一般企業に転職したい
一般企業への転職を希望していたFさん。しかし、現職の税理士法人に大きな不満があるわけではなかったので、転職に当たり、年収はあまり下げないことが前提になっていました。そのため、一般企業の年収水準と現在の年収に大きな隔たりがあり、なかなか具体的な求人紹介を得られずにいまいた。
そんな中で、市場価値を客観的に知りたいと考え、弊社にご相談にお越しいただきました。
一時的な年収ダウンに惑わされない
Fさんに対して、弊社からは現在の年齢での平均年収に加えて、一般企業、税理士法人のそれぞれの年収の伸び代、経験できる業務とキャリアの広がりを丁寧にご説明いたしました。
その上で、比較的給与水準が高く、30代中盤での年収では現在の法人と見劣りしない一般企業を数社に応募していただくことになりました。最終的には、業界トップクラスの大手企業の内定を獲得し、一時的に年収は下がるものの、他の企業よりも平均年収が高いことや年収の伸び代に期待して、転職を決意しました。
非公開の情報を収集することが重要
士業の方が、事務所やコンサルティングファームから一般企業に転職する際、年収がネックになり、一歩踏み出せないケースは多くあります。
その時に、客観的な情報に加えて、将来の伸び代など外部に出ていない情報を含めて比較検討することが重要です。存在しない求人をいつまでも探していては、転職は出来ません。一歩踏み出すために、しっかりと情報収集をしましょう。
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