40代の会計士のライフプランを考える【コラム】

会計業界トピックス

「過去会計」から「未来会計」へ――財務諸表などをきっちり作っても将来の事業に生かされなければ宝の持ち腐れとなることを、会計人であればご存じのはず。その考え方を実生活にも役立てましょう。特に、ライフプラン作りは、「過去」重視ではなく「将来」のパーソナル部分のあり方を見据えるプランを作るということで、特に40代からは重要といえるでしょう。

将来したいことの希望や夢があるライフプランを

40代を取り巻く環境は非常に難しくなってきています。特に雇用問題（終身雇用制度の崩壊、早期退職制度、企業の倒産など）は不安定感が増しています。また、ライフサイクルの中で出費の多い時期でもあります。教育費の支出、家計費の支出の増加、公的年金の受給問題など、お金の問題も重なり板挟みのプレッシャーとしてのし掛かってきているのではないでしょうか。

だからこそ、後手に回ってしまわないように、40代以降においてはライフプランをとおして、価値のある人生でいられるように計画・準備しておくことが必須のテーマとなってきています。
企業の監査業務、会計業務、コンサルティング業務、税務業務など会計に携わっている方でも、「医者の不養生」という言葉があるように、ご自身のマネープランだけでなく、さらにライフプランまで作成して実行されている方はそう多くはないのではないでしょうか。
ご経験されている業務のプラン作りをご自身のライフプラン作りに役立ててみましょう。

40代で考えるパーソナルなライフプランのテーマは「3K」

ライフプランとは将来の生活設計のことをいいます。例えば、「5年後に住宅購入したい」「2年ごとに旅行に行きたい」「老後資金として60歳時点で2000万円を貯めたい」など具体的な期間と必要な資金額を計画するのがライフプラン。
そのライフプランの方向を決めて、生き方や個人の価値観を表したものをライフデザインといいます。例えば「住宅は購入か賃貸か」「旅行は海外か国内か」「結婚するかしないか」「転職するか独立するか」などを広義における「生きがい＝ライフデザイン」として捉えます。
　
ライフプランは「3K」というテーマをもとに考えます。それは「心（生きがい）」、「健康」、「経済（お金）」　です。
「生きがい」をもって自身が幸せと感じる人生を送るためには「健康」であることが大切です。また「経済（お金）」の資金繰りをすることも必要となります。これら「3K」を有機的に結びつけ関連させて計画するのがライフプランです。
金融の自由化で、金融商品が複雑化し「資産運用」「保険の選択」など目的に合った金融商品を選択していかなければ賢い人生設計がままならない状態に陥る可能性が出てきたことは、よくご存知のはずです。同様に、ライフデザイン（生きがい）も多様化していますから、何を大事にした人生を設計するかということです。

ライフプラン作りの実践の手順は、マネープランや会計業務のプロセスとほぼ同じです。
1. ライフイベントを書き出します。目的、必要額、イベントまでの期間
2. 現状を分析します。金融資産、ローン、収入、支出、加入保険などの棚卸し。※1
3. B/S、P/Lからキャッシュフロー表を作成。※2
4. 将来のキャッシュフロー表の貯蓄残高が赤字になる時点とイベント未達成の問題点を整理
5. 達成するための問題点の優先順位を決めて、解決するための具体策を検討する。
6. 実行可能な解決策を実践していく。
※1　個人の財務諸表を作ります。　※2　資金繰り表、キャッシュフロー表

これらの手順を取り無理な解決策があれば、「PLAN」「DO」「SEE」の要領で繰り返し実行可能な方法を見つけ出します。

現実的なマネープランを、将来の生きがいにつながるライフプランへ

ライフプランには、生きがいも必要です。
「経済（お金）」「健康」を土台にして「心（生きがい）」を分析して考えてみましょう。

1. 働きがい：　仕事をしていくという社会的生活的側面を考えます。経験した会計業務のノウハウを生かしてパーソナル部分の「生きがい」に結びつけられるように考えましょう。
2. 暮らしがい：　余暇・趣味・家族との個人生活的側面を考えます。

「生きがい」といっても各個人で三者三様にあります。その内容によって「重い・軽い」をつける必要はありません。ご自身の価値観も、家族や周りとのバランスも大切です。けっして力みすぎて追求しすぎないようにしましょう。また、病気やケガや加齢による体力の衰えで追求できなくなることもあります。
そんな場合に備えてA案、B案など複数の案をもって柔軟に対応できるようにしましょう。

まずは、マネープランの立て方をベースに、パーソナルな部分の基礎固めをしてライフプランへと展開させていきましょう。そのためにも、内的な部分と外的な部分を両立させること、つまり、働きがい（社会的生活側面）と暮らしがい（個人的生活側面）を土台におくことが重要となってくるのではないでしょうか。